ダイエットになぜ運動環境が必要なのか？国が進める運動環境の整備

村石洋

本日の記事は、『ダイエットになぜ運動環境が必要なのか？国が進める運動環境の整備』についてです。

フィットネスクラブやパーソナルトレーニングスタジオに通わずに、外でウォーキングだけや運動をされている方も多いかと思います。

その方々の言い分は『運動する環境なんか作らなくても、運動する場所はどこにでもある！』と言うのが外で運動される方の意見だそうですが、実は外で運動する場所も運動環境を推進整備させている国の施策としての一つなのです。

ハッキリ言ってしまえば、『貴方が運動しやすいように国が工夫している』という訳です。

今日は、『国が運動環境を整備する理由』についてスポットをあててお届けしたいと思います。

なお本日の記事は、公益財団法人　健康・体力づくり事業財団より出版された『解説健康日本２１（第二次）健康長寿社会を創る』

東京医科大学公衆衛生学分野主任教授：井上　茂先生の論文より抜粋させて頂きます。

ページもくじ

なぜ運動する環境を整備する必要があるのか？

日本が国民へ進めている施策として『健康日本２１（第二次）』という政策がございます。

その政策には、新しい目標項目に『住民が運動しやすい街作り、環境整備に取り組む自治体数の増加』が新たに加わりました。

フィットネス業界に携わらない一般の方々からすると『運動なんてどこでもできるから、スポーツクラブなどの運動施設なんかにお金かけなくても大丈夫でしょ？』という方もいらっしゃいますが、

実は運動環境の構築に一番力を入れているのは日本という国であり、貴方がスポーツクラブ会費を払っていなくても、税金によって運動環境の整備はすすめられているのです。

なぜ国がそのような推進をするのかと言うと、運動をしない事で病気・疾患などの医療費を負担している日本が一番大きな被害を受けているからにほかなりません。

日本の医療保険費用の増加

日本の国民医療費負担額は年々増加傾向にあり、社会保険料収入でまかなうことが出来ていた社会保障給付費（医療費負担額）は、既に赤字状態が継続中で、差額は国や地方自治体の税金負担でまかなわれているのです。

これ以上、国民一人当たりの医療負担額を上げないようにするためには、疾患・傷病などにかからないようにするための運動が出来る環境を構築することが必要な政策であるとされたのです。

以前の政策（健康日本２１の第一次）に取り組んだ結果は？

それまでの各種の政策（健康日本２１の第一次）も前向きに取り組んだ日本でしたが、積極的な政策にも関わらず、日本人の身体活動量はむしろ減少傾向なのです。

『健康日本２１（第一次）』の最終評価報告書では、身体活動に対する国民の意識や態度の面で、改善が認められたものの

『運動習慣者の割合は変わらなかった』『日常生活における歩数については悪化した』と結論されました。

悪化の原因は、移動手段の変化による活動量の減少

国民健康・栄養調査では日本人の歩数が減少傾向であることが報告されております。

グラフは、活動的な人と不活動的な人との割合推移です。活動的な人は減少し、不活動的な人は増加しておりますが、特に女性において不活動な者の増加が著しいことがわかります。

グラフ見てもピンと来ない人が多いと思いますので、画像で説明するならばこういうことです。活動的な方と不活動な方が一発でわかる画像ですねっ！！

なお国民健康・栄養調査は年々、調査対象者が高齢化しておりますが、対象者の年齢を補正してもこのような減少傾向は変わらないことが報告されているのです。

2000年と言えば健康日本２１の第一次政策がスタートした一年でもあります。このグラフは健康日本２１の取り組みが十分に効果的でなかった事が示唆されているとも言えます。

移動手段の変化が不活動を促進してしまった

国民の身体活動量はなぜ減少してしまったのでしょうか？その背景には様々な要因が考えられますが、重要な要因を示す一つが地域社会環境の変化です。国土交通省が実施している

『パーソントリップ＝移動手段』における自動車利用の割合は急激に増加しており、昭和４９年には３８.８％にすぎなかったものが、平成１９年には６７.２％まで増加しております。

これは自動車利用増加に伴い、徒歩で移動する割貝が急激に減ったと言われる要因の一つなのです。

また都市の規模が小さくなるほど自動車を用いた移動の割合が多い事がわかります。郊外に大型商業施設が出店し、中心市街地がすたれてしまい、日々の買い物は自動車で出かけるようになりました。

社会構造が自動車利用を前提とした構造に変化しており、現在も変化を続けているのです。

この社会変化は、このような物理的な環境変化にとどまりません。社会的変化として、地域のつながりが薄れ、近所を出歩いたり、近くの家を訪問したり、顔なじみの店で買い物したり、地域活動にでかけたりといった処が減少している可能性があり、このことが日常生活での歩行を減少させていると予測されているのです。

快適な地域は身体活動量が活発になる！

地域環境と身体活動との関連を示す研究が世界各国でひろがりをみせております。実は、住民の歩行習慣は住居密度が高く、歩道＆自動車道が整備されており、警官が優れた地域において高いことがわかったので

また興味深いことに歩行を『日常生活における歩行』と『余暇時間の歩行（散歩・ウォーキング）』に分けて検証すると、それぞれの歩行習慣と関連している地域の特徴が異なることがわかったのです。

このような研究成果は世界中で報告されており、歩行に適した地域環境は『Walkable（ウォーカブル）』という造語で表現されるようになったのです。

ウォーキングに適した地域の条件は『人口密度が高い』・『住居、商業、文教、職場がうまく混在した地域（都市計画学の用語でLand use mixが高い状態）』・『道路接続性が良好』・『交通、治安ともに安全』・『景観良好』・『歩道整備済み』・『運動場所が近郊』という条件が重なった地域において人々の身体活動量が高まるようです。