お客様大失敗エピソード！トレーニング体験連絡だけして放置した結果・・・

村石洋

　本日の記事は、『お客様大失敗エピソード！トレーニング体験連絡だけして放置した結果・・・』についてです。

当スタジオは福岡市の中心地である為、トレーニング希望の女性もいらっしゃいますがその反面『体験希望メールだけ（すっぽかし）』の女性も多々いらっしゃいます。

最初の頃は『女心は秋の空』だと思ってましたし『まぁ有名店だから有名税みたいなもんか・・・』と我慢しておりましたが、余りにも頻繁に発生しておりますので

『貴方のその放置プレー大失敗ですよ』とお伝えするために今回の記事を作成しましたのでどうぞご覧下さい。

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お問い合わせされた時点で、個人情報は記録されている

おそらくサイトをご覧頂いて、最初こそテンションMAXでトレーニング体験希望を出されても後から『いや～～やっぱいいかな（笑）』と思っている女性が大半だと思いますが

ぶっちゃけて言うと、その『放置プレー大失敗』だとハッキリ言わせて頂きます。

なぜかと申しますと、現代社会はメール＆個人情報ってお金になるんです。

大手サイトでも以前、数百名のメールアドレスを事業者へ売買されておりました。つまり貴方の名前とメールアドレスはお金で簡単に第三者へ流通してしまうのです。

もちろん当スタジオでは信用上、そのような事は一切行いません。

当スタジオのメールボックスにも『放置プレーされた女性のメールアドレスおよび名前』はキチンと残っております。返信がこなかった希望者女性でも中には

『家庭がバタバタしてて大変だった』

『仕事で返信する暇がなかった』

などのメールが後々、返信される可能性がある為です。

放置プレーだけは正直、オススメ致しません。私も東京の不動産へ賃貸を探しに行った際にめったに使わないメールアドレスをアンケート用紙に記載させただけで

『タワーマンション新築情報がございまして～～～』

『上場前の未公開株式があるのですが～～～』

とメールアドレス流出による営業メールが数件寄せられました。普段使っていないメールアドレスだったので速攻で発覚しました。

つまり、『放置プレーさせたメールアドレス＆名前』は『私の個人情報好きに使ってください』と宣伝しているようなものなのです。

運動施設へ一度、体験希望を入れて放置されている場合は『他の運動施設へ決まった』・『体験希望キャンセル』などの連絡そして

『メールアドレスおよび名前が記載された送受信履歴の消去をお願いします』としっかりご自身でお伝えしておきましょう。

特に、20代・30代がメール送信放置で済むと勘違いされている方が多いので気をつけておきましょう。

無断キャンセルの店舗側が反撃開始

電話だけでなくメールやSNS経由にて店舗側と予約・契約の連絡が容易になったために消費者側の無断キャンセルは業種関わらず問題になっているそうです。

そんな中、ヤフーニュースから記事を抜粋させて頂くのがコチラ！！

『増える無断キャンセルに店の損害を補償』

（引用元：https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190511-00000023-asahi-bus_all）

予約した客が来店せず、連絡も取れない――。レストランなどで相次ぐ無断キャンセル。ネットで店主らの悲痛な声が拡散され、話題になることも多い。こうした飲食店などの不安に応え、無断キャンセルがあっても用意した料理などの代金を保証したり、予約をめぐるトラブルを事前に防いだりするサービスが広がってきた。

東証マザーズ上場のネット広告会社、フリークアウト・ホールディングス（東京）の子会社「Ｇａｒｄｉａ（ガルディア）」（同）は２０１７年、飲食店や美容院を対象に無断キャンセルによる被害の補償サービスを始めた。

飲食店で無断キャンセルがあった場合、基本的に予約されていた料理の代金の全額をガルディアが店側に支払う。美容院の場合も予約があったヘアカットの料金全額を店側に支払う。

ガルディアが保証する金額の１カ月あたりの上限は店ごとに定め、平均で約３０万円程度。保証料は月数千円。サービスを利用する店は全国で２万店近くに上るという。

ガルディアの強みは飲食店の予約サイトと連携している点だ。店との契約によりサービスは異なるが、例えば、過去に無断キャンセルが目立った客から予約サイトを通じて予約が入った場合、ガルディアがそうした客からの予約だと店側に伝え、客に電話して来店予定を再確認するように求める、といったケースがある。

このニュースからお伝えしたいのは『店舗側は保証会社によって補償されますよ』ではなく・・・・

『消費者側の無断キャンセルが不可能になっている』という点です。

業種関わらず連絡後の無断キャンセル（放置プレー）は既に問題になっており、それに対応したサービスが既にスタートしているのです。

消費者の行動は、信用度として監視される時代

消費者自身は『契約しようと思ったけどやっぱりいいや』と曖昧に考えているかもしれませんが、その行動後でとんでもない目にあう可能性がございます。

保証会社の利点を考えてみると『店舗の自社サイト登録誘致（補償メリットがあるため）』だけでなく先程申し上げた『無断キャンセル者の個人情報ブラックリスト』を金融系のほか保証会社と提携させることも十分可能です。

消費者の行動が信用情報に影響されるだなんてビックリされるかもしれませんが、コレも既にスタートしております。

LINEがローンサービスをスタートさせたのですが、この審査が実はAIによって『行動による信用度の調査』が実施されているのです！

こちらのブログから文章を引用させて頂きましたのでご覧下さい。

『LINEがローンサービス開始。消費者行動から信用スコア算出』

※引用元：https://www.cci-nenkin.jp/line-pocket-money/

LINEスコアとは、LINEの利用頻度などLINEアプリを通じた個人の行動に基づいて、信用スコアを算出するサービスです。

どのような関係性の知人とコミュニケーションをとっているか、読んでいるネット記事から何に興味をもっているのかなどを、AI（人工知能）が分析。

その分析結果から、ひとりひとりの行動データをスコア化します。AIが判断をするため、ブレがなく、より正確な審査がおこなわれると言われています。